組織調査に関する専門的アドバイス『意識調査コンサルテーション』

企業や労働組合におけるアンケート調査は，正しく活用すれば職場の活性化や問題解決に役立ちますが，そのためには専門的な調査方法論の知識が必要不可欠です。本研究室は，組織での調査への専門的なコンサルテーションを行い，調査の設計，実施，分析などのお手伝いをすることができます。

現在までに，人材派遣会社における派遣労働者の職務態度についての調査，鉄道会社における乗務員の行動と乗客の反応についての実験，会計士の転職支援会社における性格診断ツールの作成，自動車レンタル企業におけるストレスチェックの集団分析，メーカー企業労働組合における職務態度についての調査などに関わっています。

何故コンサルが必要なのか

質問を考え，アンケート用紙を作成し，社内で配布・回収し，データからグラフを作成してプレゼン資料にする。表計算ソフトなどがあれば，多くの人がこうした一連の手続きを自力でできるように思えます。しかし，専門的知識に基づかない調査には多くの失敗のリスクがあり，そのリスクを無視して実施した場合，組織実態と異なる結果が出てしまう可能性があります。しかも，実態と異なる結果が出ていることに気付くことは非常に困難で，最悪の場合は無駄な改善施策に人や金を浪費してしまうことになりかねません。専門的なコンサルテーションがあれば，こうしたリスクを軽減することができます。

以下に，調査における主な失敗要因と，それを防ぐためのコンサルテーションのポイントを示しておきます(e.g. 高原, 2012)。

段階	調査におけるリスク	コンサルテーションのポイント
契約	意識調査の過大評価/過小評価 調査では明らかにできない問題意識	組織の問題となっている事柄は意識調査を用いて解決できるか 受託調査よりコンサルテーションが適切か
調査計画	不適切なサンプリング 実現不可能なスケジュール コストの超過	対象者（サンプリング率，サンプリング方式，比較対象の確保） 調査の媒体（質問紙/Web/インタビュー） データ入力（アウトソーシング/インハウス，パンチ入力/OCR） スケジュールの立案 役割の確認 実施コスト
仮説検討・設計	問題意識に基づかない仮説 実証不可能な仮説 共有されていない個人的な仮説 標準化された尺度の見落とし 仮説の検証に必要な項目の不足 不適切な項目 必要以上に詳細な/簡略化されすぎたデモグラフィック項目 多すぎる設問 回答しにくいインターフェース	仮説の適切さ 過去調査での使用項目 既存の理論や尺度 新規項目の設計方法 デモグラフィック項目の設計方法 質問紙/Web調査インターフェースの構成
調査実施	依頼時における誤解やトラブル 低回収率 回答の歪み	調査員（依頼者）の手続きや意識の統一 回収率・有効回答率
データ入力	分析に適さないデータ形式やコーディング 誤入力/誤読	入力，コーディング基準 誤入力率/誤読率
集計・分析	誤った集計・分析 結果の誤解	集計・分析手法 結果の解釈
活動	結果に基づかない対策 対策が行われない 不都合な結果の秘匿	対策立案会議 対策案と調査結果の整合性 調査対象者や組織幹部への報告 現場への介入方法

コンサルテーションによる関わりの例

コンサルテーションは，実施する調査の目的，対象，期間などによって様々な形態を取ることができますが，調査のプロセスにおける代表的な関わりの例としては以下のようなものがあります。

段階	関わり	期間の目安
計画	問題意識と調査という手段の適合性確認	数時間〜1日
	対象者のサンプリングへのアドバイス・代行	数分〜1日
	関連研究者・業者の紹介	数分〜1日
設計	調査設計に関するレクチャー	数時間〜2日
	仮説整理のワーク	数時間〜2日
	項目設計へのアドバイス，既存の理論や項目の紹介	1週間〜1月
	質問紙のチェック	数日〜1週間
分析	仮説検証の代行	数週間〜数ヶ月
	簡易分析用ツールの作成	数週間〜数ヶ月
	調査報告書の作成	数週間〜数ヶ月
	調査結果報告	数週間（準備）
活動	活動計画立案会議でのアドバイス	数時間〜数日
	活動計画と調査結果の適合性確認	数時間〜数日
	活動の評価・見直し	数時間〜数日

ご興味をお持ちの方は，以下までご連絡ください。

大阪経済大学 経営学部 高原龍二
〒533-8533 大阪市東淀川区大隅2-2-8
E-mail: takahara［atmark］osaka-ue.ac.jp
TEL: 06-6328-2431(代表)

研究成果