求める教員像・教員組織の編制方針

求める教員像・教員組織の編制方針

求める教員像
①本学の建学の精神・教学理念に基づくミッション、４つのビジョンおよび全学の３つのポリシーを十分に理解したうえで学生と真摯に向き合い、十分な知識・能力を修得させるとともに、社会に貢献する“人財”へと育てることができる。
②専攻分野に関する研究業績および実務経験を十分に有し、研究者として日々研鑽に努め、その成果を学生および社会に還元することができる。
③コンプライアンスおよび社会倫理の意識を高く持ち、他の教職員と協働して大学運営に真摯に取り組むことができる。
 
教員組織の編制方針
①大学設置基準および大学院設置基準等の関係法令に基づくとともに、各学部・研究科の人材養成の目的や教育目標、３つのポリシーを実現できる教員組織を編制する。
②年齢、性別、職位等の構成について、バランスに配慮した教員組織を編制する。
③教員の募集・採用・昇任は、諸規程に基づき適切かつ公正に行う。
④ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動を組織的かつ多面的に実施し、教員の資質向上を図る。
 
経済学部　教員組織の編制方針
大学設置基準等の関係法令に基づくとともに、本学の建学の精神「自由と融和」、教学理念「人間的実学」を理解し、経済学部の人材養成の目的や教育目標、「ディプロマ・ポリシー」、「カリキュラム・ポリシー」、「アドミッション・ポリシー」を実現できる教育研究上優れた教員を適切に配置することを目的として、経済学部の教員組織の編制方針を以下の通り定める。
① 経済学・地域政策学に関する知識や思考法を身に付けさせることができる教員を置くなど、カリキュラムに沿った適切な教員組織を編制する。
② 専任教員を中心としながら、各分野の専門性や科目の特徴に応じて、客員教員、非常勤講師も適宜配置する。
③ 年齢構成、性別に著しい偏りが生じないようバランスを確保し、国際化にも対応しうるような教員組織を編制する。
④ 教員の募集・採用・昇任について、「大阪経済大学経済学部教員候補者の選考についての内規」「専任教員の昇任に関する規程」により、教育と研究の質を確保できるよう適切に運用する。
⑤ 教員の教育研究上の資質向上を図るため、ＦＤ活動を継続的に企画・実施する。
 
経営学部　教員組織の編制方針
１．教員の配置
大学設置基準等の関係法令に基づき、３学科体制のもと、経営学部の３ポリシーを実現できる教員組織を編制する。
２．教員編制
・経営学およびビジネス法学に関する知識や能力を体系的に修得できるよう、経営学部の教育目標、カリキュラムに沿った適切な教員組織を編制する。
・教員組織は専任教員を中心としながら、各分野の専門性や科目の特徴に応じて、客員教員、非常勤講師も適宜配置する。
・年齢構成、性別に著しい偏りが生じないようバランスを確保し、国際化にも対応しうるような教員組織を編制する。
３．教員の募集・採用・昇任
「経営学部専任教員候補者の選考手続きに関する内規」「専任教員の昇任に関する規程」により適切に運用する。
４．教員の教育研究上の資質向上
教員の教育研究上の資質向上を図るため、ＦＤ活動を継続的に企画・実施する。
 
情報社会学部　教員組織の編制方針
（教員の配置）
・「大学設置基準」に基づき，教育・研究において優れた業績を有する者を適切に配置する。
（教員編制）
・情報社会学部の“人材養成の目的”と“３つのポリシー（DP，CP，AP）”に沿って，適切に教員組織を編制する。
・特定の年齢層や性別，職位等の構成について著しく偏ることのないようバランスを確保し，国際化にも対応しうるよう，教員編制の多様性を推進する。
・専任教員（特任を含む）を中心として，コース区分や各科目の特徴に応じて任期付き教員や非常勤講師を適宜配置する。
（教員の募集・採用，昇任）
・教員の募集・採用ならびに教員の昇任については，関連諸規定に基づいて適切かつ公正に行う。
（教員の資質向上と教員組織の改善・向上）
・ファカルティ・ディベロップメント（FD）活動を組織的かつ多面的に実施することで，教員の資質向上ならびに教員組織の改善・向上を図る。
（教員組織の適切性）
・教員組織の適切性について定期的に点検・評価を行い，その結果に応じて改善・向上に向けた取り組みを行う。
 
人間科学部　教員組織の編制方針
（教員編制）
・本学の理念・目的に基づいたうえで、①心理学、②メディア・デザイン学、③スポーツ健康学の3つの専門分野の研究および教育を遂行することのできる高度な能力と倫理性、さらには学部の教育目標、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーを踏まえた教育活動や学生指導を行なう十分な意欲と専門的な力量を備えた教員で編制する。
・特定の範囲の年齢、性別に著しく偏ることのないようにバランスを確保する。
・経験豊かな実務家教員などを含めて、高い実践力を有し、国際化にも対応しうる多彩な教員構成を推進する。
・教員間の組織的な連携による研究・教育の取り組みに積極的に参加すること、さらには教職協働による大学運営に貢献することができる教員を配置する。
（教員の募集・採用・昇任）
・教員の募集・採用・昇任は，関連する諸規定に基づき適切かつ公平に行う。
（教員の資質向上）
・学部FD（ファカルティ・ディベロップメント）を通じて、教員に求められる資質の向上を図る。
 
経済学研究科　教員組織の編制方針
1) 求める教員像
①経済学研究科の「人材養成の目的に関する規程」と３つのポリシーを十分に理解したうえで，学生と真摯に向き合い，経済学に関連する知識を習得させるとともに，経済および文化の発展に国際的に貢献する人材を育てることができる．
②経済学に関連する専門分野における高い研究業績を有し，研究指導計画に基づく論文作成指導を行うことができる．
③経済学研究科の構成員として，各種運営業務に積極的に取り組むことができる．
④経済学研究科担当基準を満たす．
2）教員組織の編制方針
①基本的に，経済学部の専任教員が，経済学研究科の科目を担当する．ただし，スペシャリストを必要とする一部の科目は，非常勤講師とする．
② 経済学研究科の「人材養成の目的に関する規程」に謳う人材養成が達成できるよう，経済学に関わる理論，歴史，政策，地域，統計・計量・情報，国際，法律の専門領域にまたがる，多様な教員で構成される教員組織とする．
③教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）に従う教育を実践できる教員組織とする．博士前期課程においては，経済学の基礎をしっかりと教授し，研究者，税理士，および高度専門職業人を養成できる教員組織とする．博士後期課程においては，自立した研究者を育成できる教員組織とする．
 
経営学研究科　教員組織の編制方針
１．教員の配置
　専任教員を中心として、各分野・科目の特徴に応じ「大学院設置基準」に基づき、教育研究上の優れた業績を有する者を適切に配置する。
２．教員編制
　学部教育を基盤とした大学院教育の視点から、経営学部と共有する中核概念である「経営と法の融合」を念頭に置いた３つのポリシーに沿って、教育・研究両面で優れた能力、実績を有する専任教員で教員組織を編制する。
　専門分野については、経営学および法学の進展や実務面のニーズ、既存教員の専門分野等を踏まえて検討する。また、専任教員以外に、客員教授、非常勤講師など多様な人材を登用し、また外国人教員も含めて、多様なニーズに柔軟に対応しうるカリキュラム編成が可能となるように、大学および研究科の諸規定に基づいて、経営学部との連携の下で公正かつ適切に編制する。
　なお、高度専門教育の継続的な提供を可能とするため、ファカルティ・ディベロップメント（FD）活動を多面的に展開し、教員の資質向上に努める。
 
経営情報研究科　教員組織の編制方針
（教員の配置）
・「大学院設置基準」に基づき，教育・研究において優れた業績を有する者を適切に配置する。
（教員編制）
・経営情報研究科の“人材養成の目的”と“３つのポリシー（DP，CP，AP）”に沿って，適切に教員組織を編制する。
・専任教員（特任を含む）を中心として，各科目の特徴に応じて任期付き教員や非常勤講師を配置し，教員組織を編制する。
・特定の年齢層や性別，職位等の構成について著しく偏ることのないようバランスを確保し，国際化にも対応しうるよう，教員編制の多様性を推進する。
（教員の募集・採用，担当，昇任）
・教員の募集・採用，担当ならびに教員の昇任については，関連諸規定に基づいて適切かつ公正に行う。
（教員の資質向上と教員組織の改善・向上）
・ファカルティ・ディベロップメント（FD）活動を組織的かつ多面的に実施し，教員の資質向上ならびに教員組織の改善・向上を図る。
（教員組織の適切性）
・教員組織の適切性について定期的に点検・評価を行い，その結果に応じて改善・向上に向けた取り組みを行う。
 
人間科学研究科　教員組織の編制方針
1.大学及び本研究科の示すカリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーに基づき、臨床心理分野、スポーツビジネス分野、メディア分野、その隣接学問分野の各分野に、最先端の知識と技術と十分な研究教育業績を有する教員を配置する。
2.教育内容の充実を図るため、各コースのコアとなる臨床心理実習や専門科目は原則専任教員が担当する。
3.特任教員のほか、非常勤教員、実務家教員については、教育研究上の優れた業績を有するなど、その質を重視して教育の充実に寄与する教員を配置する。
4.社会のニーズ、最新の専門内容等に基づいた教育を担保できるよう、教員構成の多様性（職階、経験、性別など）を確保する。
5.高度な教育を提供できるよう、教員は、研究等を通じて専門性の向上に努めるとともに、組織的かつ多面的ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動を通じて教育能力の向上を図る。
6.教員の募集・採用・昇任は、大学及び本研究科の諸規定に基づき適切かつ公正に運用する。