PICK UP 講義

【経営学部】地域企業連携実習(2023年度)後編

稲岡大志准教授が担当する「地域企業連携実習」の2023年度秋学期の授業で取り組んできた「志プロジェクト」の最終成果報告会を2月8日に実施しました。(【前編】企業と大学を結びつけ、人材育成と地域活性化を目指す「志プロジェクト」)今回は求人コンテンツをテーマとし、受講生は4つのチームに分かれて担当企業と交流を重ね、学生ならではの視点を活かした提案を行うべく、取り組みを進めてきました。
 
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【経営学部】地域企業連携実習(2023年度)前編

地域の企業と学生が相互に交流する中で、人材育成と地域活性化を目指す「志プロジェクト」。本学は2018年から参加し、会社案内の作成、Wikipedia記事の編集・作成などに取り組んできました。稲岡大志准教授(経営学部)が担当する「地域企業連携実習」の授業として実施されています。今年度のテーマは、求人施策・コンテンツの作成です。2~4年の受講生8名は、事前準備、参加企業へのヒアリング、発表資料の作成を行い、最終成果報告会に向けて取り組みを進めました。
 
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【教職課程】教職実践演習(2023年度)

教員免許の取得を目指す学生が4年次に履修する「教職実践演習」は、教職課程における学びの振り返りを通じ、教員としての資質を高めることを狙いとした授業です。藤澤宏樹教授(経営学部)が担当する授業では、教育実習での学生それぞれの経験談を語る動画の作成に取り組んでいます。
 
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【経済学部】海外実習ドイツ(2023年度)

環境都市フライブルクで再生可能エネルギーについて考える

この科目は、EU(特にドイツ)の温暖化対策、再生可能エネルギー普及を支えるシステムについて学び、再生可能エネルギー普及にたずさわる市民・学生と交流することを目的としています。春学期の講義でヨーロッパとドイツの政治制度、エネルギー政策、地球温暖化対策について基礎的知識を学んだ上で、現地ではドイツの温暖化対策と再生可能エネルギー資源普及活動についてフィールドワークに取り組み、帰国後にレポートをまとめます。
 
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【経営学部】租税法(2023年度)

大阪国税局東淀川税務署長による講演会を開催

国税庁は、毎年11月11日〜17日を「税を考える週間」とし、国民に租税の意義や役割、税務行政に対する知識と理解を深めてもらうことを目的として啓発活動をおこなっています。そこで本学では2023年11月14日(火)経営学部の「租税法」の講義(担当:古賀敬作教授)に、東淀川税務署の林田多美子署長、池上寿一副署長ほか、若手の国税専門官の方々を講師としてお迎えし、講演会を開催しました。
 
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【経営学部】集中講義「法学特殊講義 民事手続法」(2023年度)

民事手続法をテーマにした「法学特殊講義」 が開講されました

2023年8月22日から25日にかけて、民事手続法をテーマにした「法学特殊講義」が開講されました。この講義では、裁判の場において、訴訟法、民法、会社法などの実体法がどのような役割を果たすかを明らかにしながら、訴訟手続の仕組みを理解すること、紛争解決のための手続における手続保障の理念の重要性を理解することを目的としています。
 
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【経営学部】租税法Ⅰ

―現場の仕事と課題を知る- 税理士・社会保険労務士による特別講演会を開催

2023年6月6日(火)、経営学部[春Ⅰ]租税法Ⅰ(担当:古賀敬作)に、税理士法人山田&パートナーズの北岸悠香氏とグラビス税理士法人の大塩裕史氏を講師にお迎えし、「税理士と税務実践」というテーマでご講演いただきました。
 
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【経営学部】地域企業連携実習(2022年度)

企業に関わる学びを深め、自らが情報発信する“知の担い手”を目指す

稲岡大志准教授(経営学部)が担当する「地域企業連携実習」の受講生が「志プロジェクト」に取り組みました。大学と企業を結びつけ地域人材の育成を目指すこのプロジェクトに本学として参画するのは5回目。今回の取り組み内容は、インターネット百科事典「Wikipedia」でプロジェクト参加企業の記事を編集・作成することです。参加企業の協力を得て、企業に関わる学びを深めていった学生たちの取り組みの様子を紹介します。
 
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【教職課程】教職実践演習(2022年度)

教員免許取得を目指す学生が、教育実習での経験を振り返る動画を制作

藤澤宏樹教授(経営学部)が担当する「教職実践演習」では今年度、新たな試みとして教育実習での経験を振り返る動画の制作に取り組んでいます。「教職実践演習」とは教員免許の取得を目指す学生が4年次に履修する、全15回の授業です。4年間の教職課程全般の振り返りを通して自身の現状を確認し、教員としての資質を高めていく狙いを持ち、模擬授業、グループ活動などを行います。
 
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【人間科学部】メディアコンテンツ制作Ⅰ(2022年度)

白浜町観光促進PBL 若者を白浜町へ。Z世代ならではの観光プランを立案

大阪経済大学は、和歌山県白浜町と地域社会の発展と大学教育・研究への寄与を目的に、2020年1月27日、「和歌山県白浜町と大阪経済大学との連携協力に関する包括協定」を締結しました。この協定のもと、学生たちはゼミ活動やPBL授業(課題解決型学習)において、白浜町が抱える課題をともに考え、町の政策や観光などに関する提案を行っています。
2022年度は、弦間一雄教授(人間科学部)の「メディアコンテンツ制作演習Ⅰ」を受講するメディアデザインコース2年生15名が白浜町の観光開発プロジェクトに取り組みました。
 

【経営学部】租税法(2022年度)

大阪国税局東淀川税務署副署長と若手国税専門官による講演会を開催

2022年12月6日(火)に、国税庁の「税を考える週間」(2022年11月 11日~17日 週間テーマ:くらしを支える税)に関連し、また、地域の身近な税務行政機関との連携という点から、経営学部の「租税法」の講義(担当:古賀敬作准教授)に、東淀川税務署の池上寿一副署長ほか、3名の若手の国税専門官の方々を講師にお迎えし、「税務署の組織と仕事」というテーマでご講演いただきました。
 
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【経営学部】法学特殊講義 民事手続法(2022年度)

弁護士・大阪大学高等司法研究科客員教授の吉野孝義氏を招へい

集中講義「法学特殊講義(民事手続法)」は、①訴訟法と民法や会社法などの実体法とが裁判の場においてどのような役割を分担するのかを明らかにしながら、訴訟手続の仕組みを理解する②紛争を解決するための手続における手続保障の理念の大切さについて理解することをねらいとしています。
2022年9月25日には、元大阪地裁所長など法曹界の要職を歴任された吉野孝義大阪大学高等司法研究科客員教授を講師にお迎えしました。
 

【経営学部】2022年度コンサル基礎演習Ⅲ

グランフロント大阪に出店しよう!

吉野忠男教授(経営学部経営学科)が担当する「コンサル基礎演習Ⅲ」では「グランフロント大阪に出店しよう」をテーマにスペシャリスト養成コースに在籍する31名の学生が取り組み、実施調査を経てブラッシュアップした事業計画を発表しました。
 
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【人間科学部】人間関係の理論と実践「地域災害実習」(2021年度)

防災にとりくむ地域の現場を体験

「人間関係の理論と実践」は1年生を対象とした講義。大学で得た知識やスキルを実社会でどのように活かすかを考えるきっかけにするとともに、現場実習に取り組むことで、仲間や実習先の人たちとの人間関係を構築することを目的としています。実習は、地域災害実習、まち環境美化実習、登山による身体能力測定実習、地域メディア実習、自然カウンセリング実習などから選択します。
 このうち髙井逸史教授が担当する地域災害実習では、防災士の出水季治さんを講師に迎え、受講生が防災活動の現状を知って地域の抱える課題を理解するために、講義に加えて実際に地域の防災活動に参加し、学びを深めました。
 

【経済学部】地域・社会調査(2021年度)

さあ、まちに出て調べよう

「まちづくりの現場を知る」をテーマに、フィールドワークを中心とした調査の基礎を学びます。
講義は受講生の興味・関心をもとにグループに分かれて、まちづくりの基礎的な知識を学び、資料収集、フィールド調査を経て報告を行うスタイル。今期の授業では、大阪市港区との連携事業として、弁天町エリアで工場や商店街の良さと改善の余地についてフィールドワーク調査を行い、レポートを作成します。
 

【経営学部】「税法」(2021年度)

税務署の組織と仕事を知る

国税庁の「税を考える週間」(2021年11月 11日~17日 週間テーマ: くらしを支える税)に関連し、経営学部の講義「税法」(担当:古賀敬作 准教授)で、東淀川税務署の藤淵一久副署長を講師にお迎えし、「税務署の組織と仕事」というテーマでご講演いただきました。

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【人間科学部】人間関係の理論と実践「地域メディア」(2021年度)

地域メディアの現場を体験

「人間関係の理論と実践」は1年生を対象とした講義。大学で得た知識やスキルを実社会でどのように活かすかを考えるきっかけにするとともに、現場実習に取り組むことで、仲間や実習先の人たちとの人間関係を構築することを目的としています。実習は、地域災害実習、まち環境美化実習、登山による身体能力測定実習、地域メディア実習、自然カウンセリング実習などから選択します。
 このうち城達也教授が担当する地域メディア実習では、「号外ネット」を発行している本気メディア株式会社にご協力いただき、地域メディアビジネスの運営を学んだほか、14名の学生が実際に取材活動を行い、記事を執筆。記者の仕事を体験しました。
 

【経営学部】コンサル基礎演習Ⅲ(2021年度)

商店街を勝手に応援

吉野忠男教授(経営学部経営学科)が担当する「コンサル基礎演習Ⅲ」では“商店街を勝手に応援”と題して、スペシャリスト養成コースに在籍する44名がそれぞれの地元商店街の活性化を目指し、現地調査・文献調査・改善提案などを発表しました。
 

【経済学部】地域・社会調査(2020年度)

東淀川区役所協力の下、地域課題の解決に挑戦

柏原誠准教授(経済学部地域政策学科)が担当する「地域・社会調査」の講義では今年度、東淀川区役所の協⼒の下、地域コミュニティの現場へ赴き、地域づくりを考えました。学⽣は各グループに分かれ、調査⼿法や分析⽅法を学び、現地調査、事後報告書作成・発表に取り組みます。後半には調査にご協⼒いただいた⽅をゲストスピーカーに招き、調査報告会が⾏われました。

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【人間科学部】スポーツの理論(オンライン講義)

東京パラリンピックが社会に与える影響について考える

相原正道 教授(人間科学部人間科学科)が担当するスポーツ理論の講義では、最新スポーツ情報から見えてくる現状把握をとおして、スポーツを体を動かす活動ということではなく、さまざまな事象と関連付けて包括的にスポーツの価値について学びます。
2020年度春学期の1コマ、東京2020組織委員会でパラリンピックの運営を担当する犬島朋子さんをお迎えして「東京2020大会とパラリンピック」をテーマにLIVE講義を実施していただきました。

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【経済学部】 地域・社会調査

東大阪地域の中小企業と自治体による中小企業政策

桑原武志 教授(経済学部地域政策学科)が担当する地域・社会調査の講義では「東大阪地域の中小企業と自治体による中小企業政策」というテーマを設定して行っています。
基本的に、グループをつくり、メンバーで興味のあるテーマを設定して、それに適する中小企業や自治体を探して、事前にインターネットや文献で情報を収集します。その上で、インタビューの質問項目を作成し、アポイントも自分たちでとってインタビュー調査を行います。いわば究極のアクティブラーニングだといえます。

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【経営学部】コンサル基礎演習Ⅰ

教室を飛び出して実践研究!

吉野忠男教授(経営学部経営学科)が担当するコンサルティングコース必修科目「コンサル基礎演習I」では、学生が各自でテーマを設定し、学外で調査、分析、発表する取り組みを行っています。 
本年度は道頓堀川沿いのウッドデッキ「とんぼりリバーウォーク」でアンケート調査に挑戦しました。

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【経営学部】コンサル基礎演習Ⅲ

商店街活性化に向け、学生目線で観察・提言。

コンサル基礎演習Ⅲ(担当:吉野忠男教授)では、コンサル基礎演習Ⅰ・Ⅱの集大成として「商店街の改善提案」を行います。
今年度は戎橋・天神橋商店街(大阪市)、土居商店街(守口市)の三商店街の現地調査を行い、グループごとに「良い点」「改善してほしい点」「提言・感想」をまとめて、プレゼンテーションを行いました。


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