日本経済史研究所

吉田 秀明(経済学部准教授)

吉田秀明所員

〔専門分野〕 日本経済論

〔研究課題〕 1980―90年代の日米経済摩擦

〔最終学歴〕 京都大学大学院経済学研究科

〔取得学位〕 経済学修士

〔研究業績〕 本学のデータベースはこちら

<共編著>
「日本電機産業の歴史と現状」
(朴泰勲・吉田秀明編『工場見学のすすめ』、法律文化社、20063月)

「日本はずっと不況だったわけじゃない」1 
(吉田秀明編『現代の日本経済を学ぶ』、法律文化社、3頁~23頁、20033月)

「戦時期の電機市場と企業成長」 
(下谷政弘・長島修編『戦時日本経済の研究』、晃洋書房、135頁~162頁、19929月)

「通信機器企業の無線兵器部門進出」
(下谷政弘編『戦時経済と日本企業』、昭和堂、95頁~124頁、19905月)

<論文その他>
「革靴輸入市場における後発開発途上国の台頭
  ―ミャンマーにおける日系企業の調査―」
(大阪経済大学中小企業・経営研究所『経営経済』第49号、20142月)

「半導体60年と日本の半導体産業」
(大阪経済大学日本経済史研究所『経済史研究』、第11号、20083月)

「産業空洞化・経済のサービス化と製造業の将来」 
(大阪府工業協会『商業振興』、第4910号、19971月)

「戦時重電機企業の資本蓄積」
(『大阪経大論集』、第172号、19867月)

「近代化学工業の形成発展と大阪の『地盤沈下』」
(『大阪経大論集』、第171号、19865月)

「戦時重電機業における製品の『軍需化』と軍需生産における多角化」
(『大阪経大論集』、第159161号、19846月)

渡辺徹・木村敏男監修『大阪社会労働運動史』、第2巻 分担執筆


〔最近の動向〕
従来、半導体産業を中心に、日米経済摩擦の影響を検討してきた。当業ではとりわけ1986年の日米半導体協定の負の影響が甚大で、これ以降、日本企業の半導体事業は後退の一途を辿ってきた。最後の砦ともいえる東芝の半導体部門も、現在では売却先を求めて迷走する始末である。
現在のところ、1990年代の通産省資料を中心に上記課題の検討中であるが、2017年は本学在任の最終年であるので、自分としての結論を出しておきたい。
また、同時期の自動車・鉄鋼・医療機器・写真フィルムなど資料も収集を進めており、本学中小研での調査において、皮革・製靴産業での日米貿易摩擦についても検討したので、これらをあわせて標記のテーマでの総括を試みたいと考えている。


2017年5月)