学部/大学院・教育内容

FAQ

入試に関して

Q.入試倍率はどの程度ですか?

A 各研究科研究科・各専攻によって入試倍率は異なります。

Q.入試要項はありますか?

A 資料請求ページよりご請求いただけます。出願をお考えの方、またご関心のある方はぜひご請求ください。

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Q.就職か、進学か迷っているのですが。

A ゼミの先生や大学院事務課に相談してください。何よりもまずは、目的を明確にすることが大切です。今後の人生をどのように歩むのか、自らに問いかけ、じっくりと決めてください。

Q.大学院の受験準備について教えてください。

A 志望理由や研究計画がポイントです。研究計画書には、進学後に研究する内容を記載してください。具体的には、その研究に至る動機や背景、研究の方法などです。また、年に数回行われる大学院説明会では、教員が個別の相談に応じます。過去問題も随時配布していますので、お気軽にお問い合わせください。
 
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Q.学部の成績を生かして、大学院に進学することはできますか?

A はい。成績優秀者は、ぜひ学内特別入試を活用してください。出願資格など詳細は、本学ホームページの入試情報・大学院入学試験をご覧ください。大学院事務でも詳細をご説明します。
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Q.4年制大学を卒業していませんが、入学資格はありますか。


A はい。4年制大学卒業以外の社会人の方にも門戸を広げています。事前審査(※)を行い、出願資格を認められた方には入学試験の受験を認める制度がございます。詳しくはお問い合わせください。

※事前審査とは
本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があるかどうかを認定する審査です。

入学に関して

Q.入学時期について教えてください。

A 4月入学のみとなっております。

Q.科目等履修生で単位取得した単位は、入学後単位認定されるのでしょうか。

A 単位認定される場合があります。入学時に必要書類を添えて申請し、承認を受ければ単位認定されます。ただし、入学時に当該科目が開講されていない場合は単位認定することができませんのでご了承ください。また、入学後指導教員から別の科目を履修するよう指導される場合がありますのでご了承ください。

教員に関して

Q.どのような教員がいるのでしょうか?

A 本学専任教員はもちろんのこと、各業界のリーダーや公認会計士など、第一線で活躍する実務家が講義を展開しています。

Q.指導を希望する教員に会ってお話しすることはできますか?

A お電話、メール等でご連絡いただければ調整させていただきます。
※入試選考直前や時間の都合がつかない場合などは、お断りすることもありますのでご了承ください

経済学研究科に関して

Q.コース制を設けているのはなぜですか?

A 経済学はその領域が広いため、系統立てて履修し、効率的に専門知識を身につける必要があります。本研究科では、そのために3つのコースを設けております。将来の進路と大いに関係してきます。迷われている方は、大学院事務、もしくは担当教員に相談し、慎重にコースを選択してください。

Q.税理士試験、科目免除について教えてください。

A 税理士試験においては、税法に関する研究により学位を取得して場合「税法に属する科目」の免除申請が可能です。詳しくは大学院事務にお問い合わせください。

Q.修了に必要な科目、および単位数を教えてください。

A 学位を取得するにあたっては、博士前期課程の場合、2年以上在学し、必要な研究指導を受けた上で講義24単位以上、演習8単位、合計32単位以上が必要です。また、博士後期課程の場合は、3年以上在学し、講義8単位以上、演習12単位、合計20単位を修得する必要があります。履修したい科目の時間割によりますが、週に2~3日の通学が平均です。

経営学研究科に関して

Q.税理士試験科目の免除について教えてください。

A 本研究科において、税法に関する研究により学位を取得した場合は、「税法に属する科目」の免除申請をすることができます。また、会計学に関する研究により学位を取得した場合は、「会計学に属する科目」の免除申請をすることができます。詳しくは、大学院事務にお問い合わせください。

Q.想定される進路や育成する人材像を教えてください。

A 修了生の多くは、専門性を生かして民間企業に就職しています。また、経営コース、ビジネス法コースにより様々ですが、経営の各分野に専門性を持つ高度職業人、例えば、企業の上級管理職、公認会計士、税理士、経営コンサルタント、不動産鑑定士などを育成することを目指しています。

経営情報研究科に関して

Q.想定される進路や育成する人材像を教えてください。

A モデルごとに進路が異なりますが、多数の修了生は、研究成果を踏まえ、企業や諸団体に就職しています。また、数年の企業人を経て、税理士やファイナンシャル・プランナー、経営コンサルタントとして独立している人もいます。どの分野でも有能な人材として活躍しています。

Q.他研究科の科目を受講することは可能でしょうか。

A 各研究科別に開講されている科目は、一部を除いて他研究科の方でも受講することができます。領域を越えて興味があるものを学ぶことができるため、研究領域の拡大にもつながります。また、他研究科の先生方や院生たちと交流を深めることも可能です。修了に必要な単位(専門科目)として、10単位まで履修可能です。

人間科学研究科臨床心理学専攻に関して

Q.授業の特徴を教えてください。

A 講義形式と実習、演習形式があります。より教育効果を高めるため、臨床心理士である教員が現場でのカウンセリングを通して経験した事例を取り上げながら、理論を解説するケースメソッドを取り入れています。さらに、カウンセリング実習で、どのような技術や知識が必要か、ケースを通して学べるのが特徴です。

Q.想定される進路や育成する人材像を教えてください。

A 地方公共団体の心理職や、臨床心理士の資格取得後に教育機関や一般企業、病院・クリニックのカウンセリング職を目指す修了生もいます。また、研究者、カウンセラー養成にとどまらず、心理に関する専門知識と技術を社会の様々な分野で活用することのできる人材の育成を目標にしています。

人間科学研究科人間共生専攻に関して

Q.想定される進路や育成する人材像を教えてください。

A 修了生の多くは、民間企業に就職していますが、人間共生、人間関係の各分野に関する高度な知識を有する専門職業人、例えば、健康運動指導士やスポーツトレーナー、広告・調査関連企業のプランナー、観光・文化施設団体でリーダーとして活躍できる人材の育成を目指しています。

Q.学生の構成について教えてください。

A 言語や文化を学んできた方や人文・文学系で学んできた方なども受け入れています。また、社会人入試により、これまで企業や自治体で文化関係の部署、海外協力組織、地域や海外のボランティア組織で活動経験のある方、学校の教職員を経験されてきた方との様々な交流が期待できます。

北浜キャンパスに関して

Q.社会人なのですが、夜間、土曜開講のコースなどはありますか?

A はい。北浜キャンパス社会人大学院をご利用ください。経営学研究科、経営情報研究科を設置しています。京阪・地下鉄「北浜」駅直結の大阪証券取引所ビル内にキャンパスを構えており、仕事帰りにもアクセス抜群です。

Q.仕事を続けながら通えるか不安です。

A 在学生も皆さんお仕事をされながら学ばれているので、ご安心ください。ただ、やはりご自身の意識にかかっていると言えます。何とか時間を見つけようとするうちに、タイムマネジメント能力が身に付くのも社会人大学院で学ぶことの魅力の一つでしょう。

学費に関して

Q.大学院入学にかかる費用はどのくらいでしょうか

A 入学金および学費等納付金は以下のリンク先よりご覧ください。


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