学部/大学院・教育内容

経営情報研究科TOP

3つの履修モデルで企業を支える情報分野の専門家を養成

経営情報研究科の特色

テーマ別3つのモデルで、研究領域を細分化

経営と情報をキーテーマに、3つのモデル「経営情報専門家モデル」「企業財務専門家モデル」「情報教育専門家モデル」を設置しています。学問領域や身につける能力を明確にすることで、より効果的な研究を可能にします。

理論に裏づけられた実践的な力を養成

本研究科では、情報教育、会計学、ファイナンスの基礎的理論を体系的に修得するとともに、会計やファイナンス、情報処理の分野での理論に裏づけられた応用力・実践力を身につけることを目標としています。
※税理士試験科目免除(会計学)に対応

企業活動において、専門性を発揮する人材の育成

今日の企業活動を研究するには、従来の経営理論だけでは十分とはいえません。本研究科では、激変する情報社会を視野に入れた教育研究を実施し、ICTを組み込んだ経営、財務など新たな企業戦略を提案できる人材を育成します。

より高度な専門知識を学校教育の現場に

今後、社会や教育現場の高度化、複雑化に伴い、専門性を持った教育者の必要性がますます高まっていきます。本研究科では、教職課程を履修することで、商業、情報の高等学校教諭専修免許状が取得できます。

修士課程

■経営情報研究科で高等学校教諭専修免許状「情報」の課程が認定されました。 


大学院経営情報研究科において、必要な科目を履修し、単位を取得すれば高等学校教諭専修免許状「商業」・「情報」を取得することが可能となりました。
(高等学校教諭一種免許状「情報」を取得されていることが必要となります。)
経営情報研究科では履修モデルとして「情報教育専門家モデル」を設け、中学・高校の情報担当教員、社内情報教育の担当者を育成するとともに、現教員のリカレント教育にも対応しています。

それぞれの学生の目指す進路に即した、3つの履修モデルを設置

3つの履修モデル「経営情報専門家モデル」「企業財務専門家モデル」「情報教育専門家モデル」を設置しています。
各モデルとも、効果的な学習環境を整備するため、主眼となる研究領域や修得する能力を明確に設定しています。
経営と情報の基礎をしっかりと固めつつ、担当教員の指導のもとに自身の専門分野の研究に触れ、修士論文の作成に進めるように構成しています。

■経営情報研究科で高等学校教諭専修免許状「情報」の課程が認定されました。 


大学院経営情報研究科において、必要な科目を履修し、単位を取得すれば高等学校教諭専修免許状「商業」・「情報」を取得することが可能となりました。
(高等学校教諭一種免許状「情報」を取得されていることが必要となります。)
経営情報研究科では履修モデルとして「情報教育専門家モデル」を設け、中学・高校の情報担当教員、社内情報教育の担当者を育成するとともに、現教員のリカレント教育にも対応しています。

カリキュラム

経済社会を牽引する情報、およびファイナンス領域を重点配備

メディア社会学特論、文化社会学特論、情報教育システム特論、コーポレートファイナンス、財務会計論などの専門教育を重視しつつ、ひとつの専門領域にとらわれない知識、スキルの確立を目標にしています。カリキュラム内では、情報社会とアカウンティング・ファイナンスの融合を図り、さらに、3つの履修モデルを設置。自身のキャリア設計に応じた科目履修に役立てることができます。

Professor's Voice1

ブランド戦略と消費文化によって創造される社会変容を研究。

情報社会学部教授 藤本 寿良
担当科目:マーケティング戦略論

専門分野はマーケティングと流通です。企業と消費者の関わりが社会全体にどう影響して、どのような状況を生んでいるのか。それが広い意味での研究領域となります。現在は、研究のメインテーマとしてブランドに着目。ブランディング、商品の市場流通、ブランドと商品の一体化といった企業行動から、消費者の中に形成されるブランド知識や“このブランドが好きだ・買いたい”という意識まで、一連のプロセスを研究しています。研究科ではブランド戦略やマーケティング戦略についての研究を指導。北浜キャンパスでは社会人学生向けに「マーケティング戦略論」という講義を担当しています。また、日本の代表的な中小企業研究機関として知られる「中小企業・経営研究所」(学内施設)の所長も兼任。ここでは海外・国内の学術交流やシンポジウム開催など多彩な活動を展開しています。このような学内施設で貴重な資料や中小企業研究の最先端に触れつつ研究を進められるのも、当大学院の大きな特長と言えるでしょう。

Professor's Voice2

職業会計人が知っておくべき企業会計と法制度を講義。

情報社会学部教授 小谷 融
担当科目:損益会計特論、ディスクロージャーと
金融商品取引法

当大学院の大きな特長としては、教員が実務家と研究者で構成されていることが挙げられます。私自身は、大阪国税局、証券取引等監視委員会、大蔵省証券局等での勤務を経てこの道に入った実務家出身の研究者であり、実務で携わっていた「金融商品取引法におけるディスクロージャー制度(企業内容等開示制度)」を専門分野とした研究・指導を行っています。この制度は企業が事業内容や財務状況等を正確かつ公平に適時開示することによって、一般投資家の保護を図ろうとするもの。講義では、企業の財務担当者や会計士、税理士といったプロフェッショナルが知っておくべき金融商品取引法における開示規制・インサイダー取引規制を中心に、それぞれの概要や解説、事例の分析等を行います。また、もうひとつの担当科目「損益会計特論」においても、職業会計人や金融業界を志す受講者を対象に、企業会計制度の基盤をなす法律を講義。会社法、金融商品取引法、法人税法を含めた会計について考察していきます。

パンフレット、願書について