学部/大学院・教育内容

研究指導担当者

経営学研究科 研究指導担当者一覧

2017年度予定

担当者研究テーマ担当科目備考
足代 訓史ビジネスモデル(事業の仕組み)、プラットフォームビジネスに関する研究。特に、技術革新や産業構造変化の激しい業界が対象。競争戦略特論
井形 浩治アメリカ企業におけるコーポレートガバナンスの研究。経営学概論
池島 真策企業価値に対する法的問題について研究。また、会社のガバナンスや内部統制にも、興味ともっている。会社法
伊藤 正之証券市場における投資家行動に関する実証研究。行動ファイナンス特論
江島 由裕成長中小企業の経営と政策の国際比較研究。アントレプレナーシップ研究。中小企業経営論
太田 一樹市場創造と価値づくりに関するマーケティングの実践的研究。特に、中小企業やアジア市場を対象とした研究を継続中。マーケティング・マネジメント特論Ⅰ・Ⅱ
小川 悦史多様な人材の管理とそうした人材の態度・行動・業績との関係に関する研究。人事労務管理特論
尾身 祐介企業統治や企業の社会的責任(CSR)を対象にした計量的実証研究企業分析特論
北村 實契約関係の成立と解消に関する諸問題。民法Ⅱ(契約法)
木村 俊郎環境破壊(「歴史的文化景観の破壊」も含む)の差し止めを民法を中心に研究。民法Ⅳ(損害賠償法)、不動産法
栗城 利明主に日米の独占禁止法による垂直的取引制限に対する規制について。独占禁止法・競争政策
黒田 尚樹役務供給契約の給付障害に関する理論を研究。民法Ⅰ(総則・物権変動)
古賀 敬作租税法における税源配賦の理論と評価規準に関する比較法研究。租税法と私法との関係理論の研究。所得税法
後藤 一郎日本企業のマーケティング、特に流通戦略。流通システム特論
柴 由花租税法の基本原則に関する研究研究指導
高原 龍二産業組織における心理学的支援の一環としてのアクション・リサーチ。リーダーシップ特論
田中 健吾企業従業員の対人コミュニケーションと職業性ストレスに関する心理学的研究。組織行動心理学特論
遠原 智文地域中小企業の経営戦略とイノベーションイノベーション特論
橋谷 聡一不動産証券化等を中心とした不動産法及び信認関係における受認者の義務。不動産証券化法務
濱田 洋重要判例を通じて租税法の基礎を学ぶ研究指導
林田 修ゲーム理論や契約理論を用いて現代企業の分社化戦略を理論的実証的に研究。経営戦略特論Ⅰ
福田 圭三英国の作家D.H.ロレンスについて、他者表象と文化研究の視点からの研究。ビジネス英語
福田 尚好コンサルティング
※中小企業診断士資格保持者のみ
中小企業診断特論
藤嶋 肇株主総会における意思形成過程、とりわけその瑕疵と効力に関する法的研究。日独比較企業法研究。会社法、企業取引法
堀竹 学ABL(Asset Based Lending)に関する研究。民法Ⅲ(金融担保法)
民事手続法
本田 良巳国際会計基準や各国の会計の動向を調べ、日本の会計が抱える問題を考える。国際会計特論
本間 利通専門職の人材マネジメントと役割コンフリクトに関する研究。経営組織特論
眞島 宏明知的財産法、特に商標法・ブランド戦略に関する研究。知的財産法
増村 紀子企業が財務諸表を作成する過程と、それが投資者などへ伝達されて利用されたときの効果に関する理論的・実証的研究。財務会計特論
三浦 徹志経営組織の戦略的意思決定・投資判断及び企業価値マネジメントにおける会計情報の研究。管理会計特論
村井 正租税法の根底にある考え方は何か。研究指導
吉野 忠男戦略、イノベーションを基点にベンチャー企業の創造から成長そして再生を研究。経営戦略特論Ⅱ
コンサルティング特論
2018年度留学
四條 北斗現代型犯罪の刑事規制に関する研究。刑事法