大阪経済大学 経営学研究科TOP

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経営と法律を核としたMBA型教育で、時代を切り拓く人材を育成

経営学研究科の特色

2コース、6プログラムで、体系的な研究を促進

経営と法を軸とする基礎科目をはじめとして、経営コースとビジネス法コースで6プログラムを設置。学生が志向する職業分野の専門性を高め、将来の実務に活かせるよう体系的な科目群を配置しています。

事例研究法や時事演習で実践力を養成

講義では、企業で実際に導入されている経営システムや経営モデルの分析研究を実施。そのシステムやモデルを学生自身で改善、再構築し得る能力を、事例研究法や時事演習などを通して養成します。

研究活動や社会貢献活動の成果を学生に教授

一級の研究者、実務経験豊かな教員陣など各方面の専門家を擁し、充実した研究・指導体制を整備。各教員は、学内外での研究活動や社会貢献活動による経験、学識を学生にフィードバックし、研究指導に活かしています。

「経営と法」の両面に精通した高度職業人として成長

「経営と法」の両面に精通し、新しい経営戦略を提案できる企業経営者や税理士、不動産鑑定士の養成を目指します。また、留学生にあたっては、日本の経営システムを学び、出身国の日系企業に就職する者もいます。
※税理士試験科目免除（税法または会計学）に対応

修士課程

経営と法の融合を図る2コース、6プログラム

学生の将来展望に即したきめ細かな研究指導を行うため、経営コースとビジネス法コースを設置しています。
各コースにはそれぞれ3つのプログラムを設け、個々人の学習ニーズに細かく対応することが可能です。
また、社会人が多く学ぶ北浜キャンパスの講義も履修可能。企業経営者や経験豊富な社会人とともに学ぶことで、社会需要に応じた力の修得を目指します。

※2024年4月から変更になる可能性がありますので、最新の情報は大学ホームページをあわせてご確認ください。

カリキュラム

経営と法を柱に、理論と実践、両面からアプローチ

経営系、ビジネス法系の代表的分野で構成される基礎と、現代的・専門的経営問題に関連づけられたプログラムごとのカリキュラムを用意しています。
また、専任教員に加えビジネスの世界で活躍する実務家教員を招き、社会のニーズに沿う講義を展開。
生きた経営の場に目を向けるためにも教室内の研究だけでなく、自主的にフィールドへ出かける機会も重視しています。

Professor's Voice1

ダイバーシティ豊かな環境での議論が、真の実学に結び付く。

経営学部教授　田中健吾
担当科目：組織行動心理学特論

もう一つ上のキャリアを目指したいという中堅・若手社員、経営判断の確かさを経営学の観点から見極めたいという経営者、税理士志望者、中小企業診断士、留学生や大学新卒者など、職種も年齢層も多様な者が集まるダイバーシティ豊かな環境が本研究科の特徴です。自身の経験がケーススタディとなり、各自の視点の違いが議論されるなど、学生同士、それぞれのキャリアを生かした学び合いが展開されることは、私の専門分野である組織心理学の観点からもキャリア発達に好影響を及ぼすと考えられます。「体系立てて専門知識を学ぶことで、バラバラの点に過ぎなかった知識が互いにつながって線になり、実務や経営に対する視点や取り組みを再考するチャンスになった」多くの方がこんな感想を持っています。大学院は学術研究の場というだけでなく、高度なスキルを持った専門職業人を目指したり、社会に出た人が必要な知識やスキルを学び直す場でもあります。仕事や関心に直結する実学的研究ができる環境で存分に論議し、あなたの目指す目標を実現して下さい。

Professor's Voice2

法的理論を根拠に判断や意思決定ができるビジネスパーソンへ。

経営学部教授　池島真策
担当科目：会社法

ビジネスには、「経営」と「法」の二つの車輪が欠かせません。企業はこの両輪をバランスよく走らせることで、ビジネス社会をまっすぐ進むことができます。本研究科は、知的財産法、国際租税法、不動産法など、ビジネスに関わる「法」を幅広く、体系的に学べる点が特徴です。私が担当する「会社法」も、経営者や税理士はもちろんのこと、あらゆるビジネスパーソンに有益な知識。講義では、会社法とその理論構成への理解を深め、該当事例などを検討します。受講生には「こうした場面において経営者は法的にどのような選択ができるのか」「この判例をどう捉えるか、その根拠は何か」といった討論を通じて、会社法の理論や理念を体得してもらいます。ここで学ぶのは、いわば“長く使える考え方“。法の諸制度は社会の変化に応じて改正されますが、理論を体系的にしっかりと理解することで、実務で課題に直面した際も、基本に立ち返って正しい判断をすることが可能です。社会人学生の方も多いので、自身の業務や関心のある分野を起点に、本研究科で専門性を高めて欲しいですね。