大阪経済大学 経営学研究科TOP

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経営と法律を核としたMBA型教育で、時代を切り拓く人材を育成

経営学研究科の特色

税理士試験科目免除（税法または会計学）に対応

2フィールド、11ユニットの科目群と17の履修モデルで体系的な学修を促進

開講科目を「経営」と「法」の2フィールドと、さらに細分化された11のユニットに整理し、興味ある分野を履修しやすくするだけでなく、履修モデルによって分野横断的な学修も促進しています。

「コンサル型税理士」の育成による差別化を図る

企業経営や個人のライフスタイルの在り方を学ぶことを通じて、理論を経営実践の現場で活用できる「コンサル型税理士」の育成を目指します。講義では、基礎理論の教授ほか、より高度で難解な租税事案を用いて、ディスカッションやグループワークでより実践的な力を養います。

「経営と法」「理論と実践」の両面に精通した高度職業人として成長

ー級の研究者、実務経験豊かな教員陣など各方面の専門家を擁し、「経営と法の融合」の理念に基づいて新しい経営戦略を提案できる高度職業人の育成を目指します。講義では、教員の研究活動や社会貢献活動による経験や学識を、理論面だけでなく事例研究や時事演習などによって実践的に教授します。

大学院生間の交流による研究環境のダイバーシティを推進

社会人、留学生、学部新卒者など背景や年齢の異なる多様な大学院生間での交流や議論によって、講義や研究活動が活発に推進されています。修了後にも研究科の同窓会組織によって関係性は維持され、研究科主催の講演会や研究会に継続参加できます。

修士課程

経営と法の融合を図る、フィールド・ユニット制

経営学研究科の科目群は、経営分野と法分野の2フィールドを基盤に、11ユニットが整備されています。

経営学が専門でありながら法分野も充実している点は、本研究科の特長のひとつ。

一人ひとりの学ぶ目的に応じて、専門的かつ効率的に履修ができます。また、社会人が多く学ぶ北浜キャンパスの講義も履修可能です。

目指すキャリア像に応じた履修モデルを用意

経営と法を基盤としたバラエティ豊かな科目群の中から、学ぶ目的や目指すキャリア像に応じて履修科目を選べるように、17の履修モデルを用意しています。「実務の理論的体系化・学び直し」「ビジネスパーソンのキャリアアップ・リスキリング」「日本で働きたい留学生」「税理士志望」などの履修モデルごとに、優先科目と推奨科目を設定。これらを参考に科目履修することで、経営と法の基礎を固めつつ自身の研究分野に特化した学びを実現できます。

カリキュラム

経営と法を柱に、理論と実践、両面からアプローチ

経営系、ビジネス法系の代表的分野で構成される基礎と、現代的・専門的経営問題に関連づけられたプログラムごとのカリキュラムを用意しています。
また、専任教員に加えビジネスの世界で活躍する実務家教員を招き、社会のニーズに沿う講義を展開。
生きた経営の場に目を向けるためにも教室内の研究だけでなく、自主的にフィールドへ出かける機会も重視しています。

Professor's Voice1

歴史的比較や国際比較を通して流通ビジネスの未来を展望する。

教授　白寅秀
担当科目▶流通特論

私の専門分野は「流通論」です。スマートフォンの登場やECサイトの興隆によって、小売企業の姿や流通は大きく様変わりしました。近年は小売企業のデジタル・トランスフォーメーション(DX)やAI活用も話題。転換期を迎えている小売企業がどのように対応し変革していくのかを、国際比較研究しています。担当科目の「流通特論」では、日本の近代化・産業化を検証し、今後オンラインとオフラインを統合したオムニチャネルはどのように進化するのかについて、学生同士でテキストを輪読し、ディスカッションしてもらいます。本科目を通して、グローバルかつ歴史的な視点で流通を理解し説明できる力、過去と現代の流通イノベーションを比較し今後の流通の未来を展望する構想力を身につけることを目指しています。
大学院は、自らが解を求める場です。先行研究から学び、自己流の仮説を立て、実証してみることで、学問の世界に寄与することができるでしょう。また経営を俯瞰的・多面的に学び、どのような業界でもビジネスパーソンとして活躍できる人材となって本研究科を巣立っていただきたいですね。

Professor's Voice2

法的理論を根拠に問題解決できる能力を涵養。

講師　山本直毅
担当科目▶消費税法

私の専門分野は「租税法」です。税理士や会計士などの高度専門職を目指す方はもちろん、企業経営を考えたい方にとっても租税法の知識は重要です。何より大切なのは、いかなる考えに基づき現在の租税法が構築されているのかを理解し、法的に筋道を立てて問題解決を図るスキルだと思います。なぜならこれからの時代、単純な会計や情報分析であればAIがやってくれるでしょうし、誰が計算しても大きな差は生まれないからです。求められるのは、法的な思考プロセスを経て結論を導き出せる人材です。そのため、私の担当科目では法的理論および判例研究に触れることで、法的三段論法を使った法独特の技法を身につけてもらうことを意識して指導しています。
本研究科は、租税法だけでなく、民法・会社法をはじめとする法律系科目が豊富に用意されています。また、「経営と法の融合」を理念として、ビジネスに不可欠な経営理論と実践的能力を獲得するための多様な経営系科目も充実しています。目的意識の高い学生たちが集い、交流も盛んです。進学される方にとっては、理想のキャリア実現に向かって学べる環境が整っています。