専攻科目一覧

経済学部 経済学科

科目一覧

(A)基礎科目

(a)基礎科目
■理論
マクロ経済学基礎※、ミクロ経済学基礎※、経済理論基礎※

■歴史
経済史基礎

■統計
データ処理基礎※

(b)コース科目
■産業・金融コース
日本経済論、金融論

■公共政策コース
経済政策、社会政策

■国際政治経済コース
国際経済論、開発経済論

■地域政策コース
地域政策、地域経済論

※マクロ経済学基礎、ミクロ経済学基礎、経済理論基礎、データ処理基礎は必履修科目。

(B)発展科目

(a)基礎科目
■理論
経済数学基礎、経済数学、マクロ経済学、マクロ経済学特論、マクロ経済動学、マクロ経済動学特論、ミクロ経済学、ゲーム理論、行動経済学、社会経済学、社会経済学特論、経済理論I・II

■歴史
日本経済史、日本経済史特論、西洋経済史、西洋経済史特論、世界経済史、現代経済史、アジア経済史、社会思想史、社会思想史特論、経済学史、経済学史特論

■統計
統計学基礎、統計学のための数学、データ処理発展、プログラミングⅠ・Ⅱ、統計学、経済統計、計量経済学Ⅰ・Ⅱ、国民経済計算論、経済情報処理、実験経済学

(b)コース科目
発展科目-コース科目表に定める配当科目のうち、所属するコースの科目。

(C)選択科目

(a)他のコース科目
発展科目-コース科目表に定める配当科目のうち、所属するコース以外の科目。

(b)教育プログラム科目
■データサイエンス科目
応用ミクロ計量経済学、データ分析I・II、機械学習I・II、データサイエンス特殊講義

■グローバル人材科目
アメリカン・スタディーズ、フランス語圏文化論、中国の歴史と文化、日本の文化、グローバル人材特殊講義

(c)
経済学部特殊講義、特別演習、日本史概説、西洋史概説、東洋史概説

●(A)(B)区分の余剰の単位、全学共通科目［外国語科目・広域科目］の余剰の単位および本学科に配当されていない全学共通科目［オープン科目］の単位を含めることができる。
ただし、全学共通科目は20単位を上限とする。

(D)演習科目

基礎演習I・II※、演習I・II・III、卒業研究

●演習科目を修得できない場合は、(A)(B)区分の科目で代替しなければならない。
※基礎演習Iは必修科目、基礎演習IIは必履修科目。

発展科目-コース科目表【(B)-(b)区分】

産業・金融コース
労働経済論、労働経済特論、国際金融論、産業組織論、金融特論、金融政策論、金融政策特論、金融システム論、金融システム特論、日本経済特論、流通経済論、流通経済特論、工場見学、海外実習、農業経済論、国際経済特論、国際貿易論、アジア経済論、中国経済論、中国経済特論、関西経済論、経営学［基礎］、中小企業論、公共経済学、交通経済論、資本市場論、企業ファイナンス論、税法総論、産業・金融コース特殊講義

公共政策コース
公共経済学、公共政策、社会保障論、経済政策特論、社会福祉論、高齢者福祉論、福祉国家論、産業組織論、財政学、財政政策、地方財政論、地方自治論、地域・社会調査、労働経済論、労働経済特論、環境経済学、環境政策、農業経済論、教育と社会、ジェンダー論、
民法I・II、憲法I・II、行政学、行政法総論、行政法各論、労働法、税法総論、税法各論、地方自治法、自治体法務、公共政策コース特殊講義

国際政治経済コース 
国際貿易論、国際金融論、国際政治学、国際関係論、国際社会論、アジア経済論、アジア経済特論、中国経済論、中国経済特論、アメリカ経済論、ヨーロッパ経済論、ロシア経済論、ラテンアメリカ経済論、社会主義経済論、国際経済特論、開発経済特論、日中交流史、日中交流史特論、中国近現代史、中国近現代史特論、多文化共生論、日本経済特論、産業組織論、金融政策論、金融政策特論、海外実習、国際政治経済コース特殊講義

地域政策コース
地域開発論、地方自治論、地方財政論、地方自治法、政治学、行政学、日本経済特論、農業経済論、農村政策、都市経済論、関西経済論、経済地理学、中小企業論、中小企業政策、地域金融論、地域商業政策、都市政策、都市計画、地域防災論、地域コミュニティ論、非営利組織論、交通経済論、環境経済学、環境社会学、地域文化論、多文化共生論、ボランティア論、地域・社会調査、海外実習、地域政策コース特殊講義

学部紹介