カリキュラム紹介

経済学部 経済学科・地域政策学科共通

＊1…英語、中国語、朝鮮語、ドイツ語、フランス語、スペイン語から2ヵ国語を選択。
＊2…①～④までそれぞれ1科目2単位以上を修得しなければならない。
＊3…産業と企業コース、金融コース、くらしと環境コース、地域経済とまちづくりコース、公共政策コース、国際政治経済コース、グローバル・コミュニケーションコース、全7コースのうち1コースを選択し、そのコースの科目を履修する。他コースの科目でも卒業要件単位として数えられる。
＊4…演習選択で決定した教員の所属学科で3年次からの学科の配属が決まる。

授業紹介

科目一覧

(A) 学部基幹科目

(a)
マクロ経済学（基礎）、ミクロ経済学（基礎）、経済理論（基礎）、情報処理入門、情報処理基礎

(ｂ)
国際経済論、日本経済史、地域政策、社会政策、民法Ⅰ・Ⅱ、金融論、会計概論、経済政策

(B)コース科目

(a)共通科目
統計学、数理統計学入門、西洋経済史、西洋経済史特論、世界経済史、現代資本主義論、経済数学入門、金融特論、マクロ経済動学、マクロ経済動学特論、計量経済学、計量経済学特論、現代経済史、アジア経済史、経済学史、経済学史特論、社会思想史、経済情報処理、応用ミクロ経済学、行動経済学、実験経済学、経済統計、国民経済計算論、経済理論（生産・蓄積）、経済理論（流通・分配）、マクロ経済学、ミクロ経済学、地域情報論、マクロ経済学Ⅱ、プログラミング論

(b)コースコア科目
各コースコア科目表に定める配当科目のうち、所属するコースの科目。

※地域経済とまちづくりコース、グローバル・コミュニケーションコースに所属する学生は、注記を必ず確認すること。

(C)選択科目

(a)
各コースコア科目表に定める配当科目のうち、所属するコース以外の科目。

(b)
地域政策入門、経済学特殊講義Ⅱ、経済学特殊講義、法学特殊講義、会社法Ⅰ・Ⅱ、企業取引法Ⅰ・Ⅱ、生活経済学、外国書講読Ⅰ・Ⅱ、ビジネス英語入門、ビジネス英語、ビジネス中国語入門、ビジネス中国語、ビジネスハングル入門、ビジネスハングル、家族関係論、協同組合論

(c)
日本史概説、西洋史概説、東洋史概説、法学概説、政治学概説、職業指導

●(A)学部基幹科目、(B)コース科目の剰余の単位、全学共通科目［外国語科目・広域科目］の剰余の単位および本学科に配当されていない全学共通科目［オープン科目］の単位を含めることができる。
ただし、全学共通科目は28単位上限。

(D)演習科目

経済学部基礎演習※Ⅰ・Ⅱ、演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ、卒業研究

●演習を修得できない場合は、(B)コース科目、(C)選択科目で代替しなければならない。
※経済学部基礎演習Ⅱは必履修科目

各コースコア科目表【(B)ー(b)区分】

産業と企業コース
日本経済論、日本経済特論、労働経済論、労働政策、海外実習、IT産業論、サービス経済論、流通経済論、農業経済論、工場見学、国際経済特論、アジア経済論、中国経済論、経営学（基礎）、財務諸表論、企業分析、中小企業論、産業組織論、公共経済学、インターンシップ、ものづくり産業論、交通経済論、産業構造論、国際貿易論、産業と企業コース特殊講義


金融コース
日本経済論、金融政策論、金融政策特論、金融システム論、金融システム特論、銀行論、保険論、資本市場論、企業ファイナンス論、公的金融論、金融リスク論、金融事情、金融史、財政学、財政政策、財務諸表論、企業分析、アジア経済論、アメリカ経済論、地域経済論、中小企業論、税法総論、国際金融論、インターンシップ、地域金融論、関西経済論、金融コース特殊講義


くらしと環境コース
労働経済論、労働政策、社会保障論、ボランティア論、福祉国家論、社会保険論、社会福祉論、高齢者福祉論、人口論、ジェンダー論、社会保障法、教育と社会、環境経済学、環境政策、環境社会学、環境経営論、農業経済論、農村政策、地域・社会調査、地方財政論、経済地理学、アジア経済論、公共経済学、労働法、非営利組織論、地域コミュニティ論、くらしと環境コース特殊講義


地域経済とまちづくりコース
日本経済論、日本経済特論、ボランティア論、海外実習、地域経済論、地域開発論、地方自治論、経済地理学、農業経済論、政治学、行政学、地域・社会調査、農村政策、地域文化論、中小企業論、関西経済論、中小企業政策、地域商業政策、都市計画、地域防災論、地域コミュニティ論、地方自治法、都市政策、都市経済論、地域経済とまちづくりコース特殊講義

(注)卒業に必要な(B)コース科目32単位の中に、次の科目から2単位以上を含めなければならない。
授業科目：ボランティア論、海外実習、地域・社会調査


公共政策コース
憲法、自治体実習、公共政策、財政学、財政政策、地方財政論、政治学、行政学、地方自治論、行政法総論、行政法各論、社会保障法、Japanese Politics、税法総論、公共経済学、産業組織論、労働法、税法各論、地方自治法、自治体法務、地方自治体監査論、公共政策コース特殊講義


国際政治経済コース
日本経済論、日本経済特論、海外実習、国際経済特論、国際関係論、国際関係特論、アジア経済論、アジア経済特論、中国経済論、中国経済特論、社会主義経済論、アメリカ経済論、金融政策論、金融政策特論、Japanese Politics、開発経済論、開発経済特論、開発経済論、国際金融論、産業組織論、国際政治学、国際政治学特論、国際経済協力論、ロシア経済論、ラテンアメリカ経済論、ヨーロッパ経済論、国際政治経済コース特殊講義


グローバル・コミュニケーションコース
海外英語研修、海外実習、英語でプレゼンテーション、Advanced Intensive EnglishⅠ・Ⅱ、留学英語Ⅰ・Ⅱ、国際社会論、国際関係論、アジア経済論、中国経済論、アメリカ経済論、アメリカン・スタディーズ、TOEIC上級、多読でのばす英語、Special English Lecture Series、Oral English、International Communication、日中交流史、日中交流史特論、中国近現代史、中国近現代史特論、中国事情、実践中国語、中国語文法、中国語会話、中国語作文、フランスの文化と社会、フランス語圏文化論、実践フランス語、フランス語を話そうⅠ・Ⅱ、日本語表現法、日本語コミュニケーション、異文化コミュニケーション、Japanese Politics、ヨーロッパ経済論、国際政治学、国際政治学特論、国際貿易論、GCコース特殊講義

(注)卒業に必要な(B)コース科目32単位の中に、次の科目から4単位以上を含めなければならない。
授業科目：国際関係論、アジア経済論、中国経済論、アメリカ経済論、ヨーロッパ経済論、国際貿易論、国際政治学、国際政治学特論

学部紹介