学部/大学院・教育内容

研究指導担当者

経営学研究科　研究指導担当者一覧

2018年度予定

担当者研究テーマ担当科目備考
足代　訓史ビジネスモデル（事業の仕組み）、プラットフォームビジネスに関する研究。特に、技術革新や産業構造変化の激しい業界が対象。競争戦略特論
井形　浩治アメリカ企業におけるコーポレートガバナンス（規律）とマネジメントの研究
経営学概論
池島　真策企業の価値に対する法的問題について研究。また、会社のガバナンスや内部統制にも、興味をもっている。
会社法
伊藤　正之証券市場における投資家行動に関する実証研究。行動ファイナンス特論
江島　由裕中小企業の存続と成長要因の研究。アントレプレナーシップ研究。中小企業経営特論
太田　一樹市場創造と価値づくりに関するマーケティングの実践的研究。特に、中小企業やアジア市場を対象とした研究を継続中。マーケティング・マネジメント特論Ⅰ・Ⅱ
大森　孝造効率的な金融商品の設計やその望ましい利用方法に関する理論的・実証的研究。金融証券特論
小川　悦史多様性管理（多様な雇用形態、多様な人材に関するマネジメント）、リテンション・マネジメント。人事労務管理特論
尾身　祐介企業統治や企業の社会的責任（CSR）を対象にした計量的実証研究。企業分析特論
北村　實契約関係の成立と解消に関する諸問題。民法Ⅱ（契約法）
木村　俊郎環境破壊（「歴史的文化景観の破壊」も含む）の差止めを民法を中心に研究。民法Ⅳ（損害賠償法）
不動産法
國友　順市株式会社法の基礎的研究研究指導
会社法
栗城　利明主に日米の独占禁止法による垂直的取引制限に対する規制について。独占禁止法・競争政策
黒田　尚樹役務供給契約の給付障害に関する理論を研究。民法Ⅰ（総則・物権変動）
民法Ⅱ（契約法）
古賀　敬作租税法と私法との関係理論の研究。租税法における税源配賦の理論と評価規準に関する比較法研究。所得税法
後藤　一郎流通の構造分析。日本企業のマーケティング、特に流通戦略。流通システム特論
佐古　麻理アメリカ租税法の基礎理論、租税実体法並びに租税政策に関する研究。消費税法
研究指導
高原　龍二産業組織における心理学的支援の一環としてのアクション・リサーチ。リーダーシップ特論
田中　健吾企業従業員の対人コミュニケーションと職業性ストレスに関する心理学的研究。産業臨床心理学特論
遠原　智文地域中小企業の経営戦略とイノベーション。高度専門職に関する研究。イノベーション特論
橋谷　聡一不動産証券化等を中心とした不動産法及び信認関係における受認者の義務。不動産証券化法務
林田　修ゲーム理論や契約理論を用いて現代企業の分社化戦略を理論的実証的に研究。経営戦略特論Ⅰ
福田　圭三英国の作家D.H.ロレンスについて、他者表象と文化研究の視点からの研究。ビジネス英語
藤嶋　肇株主総会における意思形成過程に関する法的研究。日独比較企業法研究。会社法、企業取引法
堀竹　学ABL（Asset Based Lending）に関する研究。民法Ⅲ（金融担保法）
民事手続法
本田　良巳国際会計基準や各国の会計の動向を調べ、日本の会計が抱える問題を考える。国際会計特論
本間　利通専門職の人材マネジメントと役割コンフリクトに関する研究。経営組織特論
眞島　宏明知的財産法、特に商標法を中心としたブランド戦略に関する研究。知的財産法
三島　重顕若年労働者の非正規雇用問題。高度専門職の経営管理。経営管理特論
宮崎　裕士主に法人税法における公正処理基準と債権債務を採り入れた包括的所得概念の研究。法人税法
四條　北斗現代型犯罪の刑事規制に関する研究。刑事法