ENEOS株式会社、株式会社荏原製作所、王子製紙株式会社、グラクソ・スミスクライン株式会社、スタンレー電気株式会社、株式会社ダイフク、日世株式会社、株式会社日立システムズ、株式会社日立ハイテク、矢崎総業株式会社、レンゴー株式会社あらた、国際紙パルプ商事株式会社、株式会社立花エレテック、株式会社日本アクセス、伯東株式会社株式会社紀陽銀行、日本マスタートラスト信託銀行株式会社、株式会社りそな銀行、株式会社船井総合研究所、株式会社阪急交通社、PwCコンサルティング合同会社、三井不動産商業マネジメント株式会社、株式会社四電工、全国健康保険協会、大阪国税局、国土交通省、高槻市役所 など