日本経済史研究所

閻 立(経済学部教授)

閻立所長


〔専門分野〕 日中近代関係史、中国近代史

〔研究課題〕 19世紀末期から20世紀初期までの日中関係

〔最終学歴〕 東京大学大学院総合文化研究科後期博士課程

〔取得学位〕 博士(学術)

〔研究業績〕 本学のデータベースはこちら

<単著>
『清末中国の対日政策と日本語認識-朝貢と条約のはざまで』
(東方書店、2009年)

<論文 その他>

「清末の満州開放論について」
(『大阪経大論集』第68巻第6号、193~206頁、2018年3月)

「20世紀初頭の中国における不平等条約改正への始動と対外交渉」
『大阪経大論集』第66巻第2号、27~42頁、2015年7月)

「《大清国籍条例》制定過程的考証」(中国語)
(『史林』(上海社会科学院)2013年第1期、97106頁、20132月)

「『大清国籍条例』の制定・施行と日本」
(『大阪経大論集』第63巻第4号、283297頁、201211月)

「日清戦争後の清韓関係―清韓通商条約の締結過程をめぐって」
(『経済史研究』15号、3755頁、20121月)

「一八六〇年代における上海道台の日本観」
(『経済史研究』14号、157166頁、20111月)

「一八六七年における浜松・佐倉藩士の上海視察」
(『大阪経大論集』第61巻第2号、164146頁、20107月)

「近代日清関係の形成―― 一八六〇~七〇年代――」
(『東アジア経済史研究 第一集』大阪経済大学日本経済史研究所編、109186頁、思文閣出版、20102月)

「清朝同治年間における幕末期日本の位置づけ――幕府の上海派遣を中心として」
(『大阪経大論集』第59巻第1号、8399頁、20085月) 

〔最近の動向〕
 ここ2~3年、清末における東三省の開港について研究しています。
 20世紀初め、列強の競争が激しくなった東三省地域を清朝政府は権益を守るため、この地域を開放する政策をとるようになりました。特に、日露戦争以降、1907年から1909年まで東三省総督を務めていた徐世昌は日本と交渉しながら10か所以上の港を開放しました。
 徐世昌はその後、1918年から1922年まで中華民国の大総統を務めます。その間、1919年に五四運動が起こり、中華民国政府はベルサイユ条約調印を最終的に拒否するなど、この反帝国愛国運動は20世紀の中国に甚大な影響を及ぼしますが、このような一連の動きの中で大総統としての徐世昌についての研究が実に少ないといえます。
 今後は、まずは徐世昌が東三省総督時代にその地域で行った施策を記した『東三省政略』をはじめ、『徐世昌日記』および彼の書簡集『退耕堂政書』を精読し、徐世昌と近代中国を課題として研究を進めていきたいと考えています。

2019年4月)