日本経済史研究所

藤井 大輔(経済学部講師)

藤井大輔所員

〔専門分野〕 経済政策、応用経済学、中国経済論

〔最終学歴〕 神戸大学

〔取得学位〕 神戸大学博士(経済学) 

〔研究課題〕 「一帯一路」の持続可能性の検討

〔研究業績〕 本学のデータベースはこちら

<著書>
梶谷懐・藤井大輔編『現代中国経済論』[第2版]、ミネルヴァ書房、2018年

<論文>
Kai Kajitani and Daisuke Fujii (2016) "Spatial analysis of competition among local governments and the price of land: the case of Zhejiang Province," Journal of Chinese Economic and Business Studies, Vol. 14, Issue 3, pp 229-242.

「地方政府間競争と財政の持続可能性」
(加藤弘之・梶谷懐編著『二重の罠を超えて進む中国型資本主義-「曖昧な制度」の実証分析』第3章、63~83頁、ミネルヴァ書房、2016年)

GISデータを用いた中国の製造業立地の空間構造分析」
(『比較経済体制研究』第21号,5-22頁,2015年)

「競争する地方政府」

(『中国長江デルタの都市化と産業集積』勁草書房、第2章、2012年)

1部第3章「産業集積地図の作成方法」、第2部「地図編」

(『中国長江デルタ産業集積地図』早稲田大学現代中国研究所、2012年)

「中国の外資吸収政策の変化と長江デルタにおける外資企業の立地選択の動向」

(『中国経済研究』、第8巻第1号、40-54頁、2011年)

「中国の公共投資と経済発展」(『博士論文』(神戸大学)20093月)

「中国の政府間財政政策と財政構造の変遷」(『六甲台論集』第55巻第3号、33-53 頁、2009年)


〔最近の動向〕
 2014年より中国が主導役となって進めている、アジア、アフリカ、そして、ヨーロッパに至る巨大経済圏構想、「一帯一路」の持続可能性について検討している。
 中国は、アジアインフラ建設銀行や国有企業などを通じて、沿線国に対して資金提供を行い、鉄道やパイプラインなどのインフラ建設などを行っているが、さまざまな問題がすでに起き始めている。例えば、一部の国では経済規模に対して債務の水準が過大になる「債務の罠」問題、インフラ建設による環境破壊などが挙げられよう。
 このようなプラス、マイナス双方の効果が考えられる「一帯一路」について、特に中国と東南アジアの関係に焦点をあてて、動態的に研究を進めている。

20194月)