図書館・研究所

概要

『経済史文献解題』とは

『経済史文献解題』は、主に日本で出版された社会経済史・経営史と関わりのある著書・論文の文献解題であり、数十名の研究者の協力を得て編集されています。
日本経済史研究所が開所した1933（昭和8）年、月刊誌『経済史研究』に掲載された文献解題の1年分をまとめた『経済史年鑑』が出版されました。『経済史年鑑』は、1945（昭和20）年で刊行が一旦停止されましたが、戦後、1955（昭和30）年に復刊し、1957（昭和32）年に『経済史文献』に改称されました。そして1960(昭和35)年から大阪経済大学日本経済史研究所編『経済史文献解題』として継承され、以後毎年作成されてきました。
2003（平成15）年には、文部科学省のオープン・リサーチ・センター事業に選定され、データベース化の取り組みが始まり、2004（平成16）年版からWebを利用してデータ入力が行われるようになりました。また、過去のデータについては、1955（昭和30）年に復刊した『経済史年鑑』第1冊まで遡及して入力がなされ、現在、Webでの検索が可能となっています。さらに2004年版からは、タイトル・著者等の欧文情報を取り入れたことにより、海外からも利用できる国際版の“Bibliographic Database of Economic History”も併せて公開しています。

「経済史文献解題」の歩み
1924（大正13）年
本庄栄治郎『日本經濟史文献』出版
1927（昭和2）年
本庄『日本經濟史文献　續篇』出版
1929（昭和4）年
經濟史研究会創設。月刊誌『經濟史研究』を創刊し、同誌に文献解題を掲載。
1933（昭和8）年 ・日本経済史研究所開所。『經濟史研究』の刊行を引き継ぎ、同誌巻末に文献解題を掲載するとともに、それらの１年分をまとめた『經濟史年鑑』を出版。
・『改版日本経済史文献』出版（本庄編）
1942（昭和17）年
『日本經濟史新文献』出版（本庄編）
1953（昭和28）年
『日本經濟史第三文献』出版（本庄編）
1955（昭和30）年
『經濟史年鑑』復刊（經濟史研究会編）
1957（昭和32）年
『經濟史年鑑』を『經濟史文献』に改称
1959（昭和34）年
『日本經濟史第四文献』出版（本庄編）
1960（昭和35）年
『經濟史文献』を『經濟史文献解題』（大阪経済大学日本経済史研究所編）に改称
1965（昭和40）年
『日本經濟史第五文献』出版（大阪経済大学日本経済史研究所発行）
1969（昭和44）年
『日本經濟史第六文献』出版（大阪経済大学日本経済史研究所発行）
1977（昭和52）年　
『日本經濟史第七文献』出版（大阪経済大学日本経済史研究所発行）　
1986（昭和61）年
『日本經濟史第八文献』出版（大阪経済大学日本経済史研究所発行）　
1995（平成 7）年
『日本經濟史第九文献』出版（大阪経済大学日本経済史研究所発行）
2005（平成17）年
『経済史文献解題』データベース　公開
2007（平成19）年
2005（平成17）年版『経済史文献解題』の発行をもって、冊子体の刊行を終了
2008（平成20）年
国際（英語）版“Bibliographic Database of Economic History”公開
2010（平成22）年
『経済史文献解題』データベース　検索システム改修

執筆分担者・担当者一覧

分類について

『経済史文献解題』では、下表の項目で分類しています。『経済史文献解題』の検索システムにおいては、「項目別検索」の「検索キー」にこの分類項目も加えております。

「経済史文献解題」分類項目
第一部　総覧第三部　日本経済史第四部　東洋経済史
1-1
文　献
3-1
通　載4-1通　載
1-2書　目
3-2
時代経済史4-2人口・集落・移植民
1-3索　引
3-3
地方経済史4-3原始産業・土地制度
1-4
解　題
3-4
村落・都市4-4工　業
1-5
事　典
3-5
人　口4-5商業・貿易
1-6
年　鑑
3-6
鉱　業4-6企業・組合・経営・会計
1-7
年　表
3-7
林　業4-7交　通
1-8
歴史一般
3-8
漁業・水産4-8貨幣・金融
1-9経済史・経営史一般 3-9狩猟・畜産4-9財　政
第二部　日本歴史3-10農業・治水4-10社会組織・社会問題
2-1通　載
3-11土地制度
4-11災異・食糧問題
2-2古代史3-12工　業
4-12政治経済思想
2-3中世史
3-13商　業
4-13政治・法制
2-4近世史
3-14貿　易
4-14歴史・その他
2-5近現代史
3-15交通・通信
第五部　西洋経済史
2-6地方史・歴史地理
3-16貨　幣
5-1通　載
2-7政治史
3-17金融・銀行・財界
5-2人口・集落・移植民
2-8対外関係史
3-18物価・賃金・保険・度量衡・統計5-3原始産業・土地制度
2-9思想史
3-19企業・組合
5-4工　業
2-10教学・文化史
3-20経営・会計
5-5商業・貿易
2-11科学・技術史
3-21財政・租税
5-6企業・組合・経営・会計
2-12社寺・宗教史
3-22社　会
5-7交　通
2-13軍事史
3-23身分・階級
5-8貨幣・金融・保険
2-14民俗史
3-24社会問題・社会運動
5-9財　政
2-15法制史
3-25災異・食糧問題
5-10社会組織・社会問題
2-16列　伝
3-26社会経済思想
5-11救済制度
2-17各　伝
3-27民族・開拓
5-12政治経済思想
2-18史　料
3-28欧文論著5-13政治・法制
2-19全集・論文集5-14歴史・その他

利用規程

大阪経済大学日本経済史研究所 経済史文献解題データベース利用規程

(趣旨)
第1条
この規程は、大阪経済大学日本経済史研究所経済史文献解題データベース（以下、「経済史文献解題データベース」という。）の公開および利用について、必要な事項を定める。

(目的)
第2条
経済史文献解題データベースの公開は、日本と世界の経済史研究の発展に資することを目的とする。

(公開方法)
第3条
経済史文献解題データベースの公開は、WEB上でおこなう。

(検索利用の条件と資格)
第4条
経済史文献解題データベースは何人も利用できる。ただし、利用者は次の各事項を遵守しなければならない。
(1)経済史文献解題データベースの編集著作権を侵害しないこと。
(2)経済史文献解題データベースを破壊する等の行為をしないこと。

(利用料金)
第5条
経済史文献解題データベースの利用は無償とする。

(不正利用・破壊行為の防止）
第6条
経済史文献解題データベースの利用に関し、不正・違法な行為、あるいは破壊行為が行われた場合、または行われようとした場合は、研究所長はその利用者に対し、利用の中止と損害賠償を含む必要な対処を求めることができる。

(改廃)
第7条
この規程の改廃は、日本経済史研究所長の意見を聴いて、学長が行う。

(雑則)
第8条
この規程に定めるもののほかに、経済史文献解題データベースの公開および利用に関する必要な事項は、研究所長が別に定めるものとする。

附則

1  本規程は、2005年11月4日に制定し、同日から施行する。
2  本規程は、2007年11月2日に改正し、同日から施行する。
3  本規定は、2014年3月10日に改正し、2014年4月1日から施行する。
4  本規程は、2016年2月12日に改正し、同日から施行する。
5  この規程は、2018年8月7日に改正し、2018年5月1日に遡って施行する。

お願い

当研究所では『経済史文献解題』データベースの執筆編集のため、ひろく経済史・経営史に関する文献を蒐集しておりますが、著書・論文とも年々増加しており、遺漏も少なくありません。遺漏の少ない、より精確な『解題』データベースの編集のために、ぜひとも皆様のご協力を得たいと願っております。つきましては、御研究の成果を刊行ないし論文集・各雑誌等に御発表になられました際には誠に恐れ入りますが、御高著あるいは抜刷を一部御寄贈下さいますようお願い申し上げます。

リンクフリー、使用料無料のデータベースです。
論文作成および研究動向調査等に幅広くご活用ください。
リンク許可の申請は不要ですが、リンクの際は日本経済史研究所事務室までご一報いただければ幸いです。