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大阪経済大学 国際共創学部の教員をご紹介します。
国際協力とは、文脈が異なる主体間の協力により、それぞれの主体のみでは実現困難な望ましい価値を実現する「共創」と言える。そのような価値実現のあり方を、プログラムマネジメントの考え方などにより考える。
OKIURA Fumihiko
環境や地域へ向ける視点の違いをお互いに知りながら、どのようによい環境や地域を作っていくのか。その方法論を明らかにするための調査・実践を行うとともに、様々な視点を可視化するためのシステムを開発している。
KUMAZAWA Terukazu
憲法や人権の研究にはグローバルな視座が求められる一方で、その考えを社会実装するにはローカルな視座も必要となる。それらを意識したうえで、人権論、立憲主義と民主主義の関係、多文化共生社会等を研究している。
KOBAYASHI Naozo
宗教社会学的観点からモンゴル国の宗教状況や東日本大震災後の神社祭礼復興などを分析し、個人化された現代社会におけるリスクと宗教の関係を読み解く。
TAKIZAWA Katsuhiko
デジタル/ICT戦略と経営戦略、デジタル/ICTを活用した企業/自治体/組織の変革やオープン・イノベーションを研究。
TAKESHITA Satoru
専門分野:空間価格理論、国際経済学、応用ミクロ経済学。
NAITO Masakazu
英語ライティング教授法を学習者の感情面、特に言語化しにくい感情の細かなニュアンスを捉え、それをもとに学習者のニーズや学習環境に応じた効果的な指導法を開発、提案することを目指す。
FUJIEDA Yutaka
大企業の本社・支所など中枢管理機能について、環太平洋・欧州の主要国について、立地を調査する。その結果、形成される各国・地域の都市システムを比較分析する。
FUJIMOTO Noritsugu
NGO・NPO、社会的企業、企業の社会的責任(CSR)を果たす営利企業などによる公共サービスの民間供給メカニズムと経営戦略に関する理論・実証研究。
MATSUNAGA Yoshiho
交流人口や関係人口と住民との価値共創による持続可能な地域づくりに関する研究。
YAMATO Satomi
自治体を中心として、パブリック・マネジメント（行政経営）について、会計学をベースに研究しています。企業であっても自治体であっても、組織にとって重要なものとして経営管理に役立つ情報があげられます。マネジメントや説明責任に貢献する情報とは何か、それを効果的に利用するためにはどのような仕組みが必要であるか、について研究を行っています。
SAKAI Daisaku
インドの神霊祭祀と音楽・舞踊文化を中心に、グローバル化がもたらす影響や実践者たちの生活世界の変容について、南アジアと東南アジアのインド系ディアスポラ・コミュニティでのフィールドワークをもとに分析している。
TAKEMURA Yoshiaki
日米英等の工業国が機微技術を含む原子力利用をどう進め、核兵器不拡散にいかに取り組んできたのか、また日本が技術協力やグローバル課題解決への貢献をいかに関与してきたのか明らかにしている。
TOMOTSUGU Shinsuke
ケニアを中心に、学校教育の普及がもたらす社会や個人への影響についての研究。フィールドワークを重視している。特に、教育格差、校内暴力/少年非行、ジャンダーやケア役割などの観点から分析。
OGAWA Miku
冷戦期アメリカの人間科学がテロリストについての知識を拡大することで対テロ戦争を形作ってたプロセスを研究している。近年は小説や映画のようなメディアに描かれた暴力や災禍の表象についての探究に着手している。
KAWAMURA Ken
近世後期の文人文化とその後世への影響関係および日本の喫茶文化に関する研究。
SHIMAMURA Yukitada
市民からの苦情に行政はどのように対応すべきかを、制度と運用の両側面から研究。最近はカスハラ問題に注目。また、自治体の主体性についても研究中。こちらは大型研究開発施設の立地地域に注目している。
YAMAYA Kiyohide
