複雑な経済現象を解き明かし
生活や社会を豊かにする。
身近なくらしや複雑な経済現象、そしてその根幹にある人間行動の本質を捉える学問が経済学です。さまざまな社会現象を歴史・理論・統計から解き明かし、「より良い社会へ向かうにはどうすればよいか」を考えます。経済学部では1年次に基礎学習、2年次からは選択制コースで経済学の知識を深めます。ゼミでは私たちが直面する社会課題の解決に挑戦。さらに専門性の高い教育プログラムを用意するなど、時代の要請に対応したカリキュラムを整備し、将来の仕事や生活で役立つ力を養います。
経済学の分野は理論・歴史・統計など多岐にわたります。1年次に多様な分野に触れることで自身の“好きな学び” を見つけ、2年次からはそれをより深く学ぶために4コースのいずれかに所属。他コースの科目を履修することも可能です。
現場主義を理念に掲げる本学部は、フィールドワークなどの実体験も重視。企業や自治体、海外へも足を運び、実践的に経済学を学ぶ機会を用意しています。「経済学」と「肌で感じたこと」を、自分の頭で解釈しアウトプットしていきます。
高い専門性を身につけたい学生に向けて、AIや機械学習の知識を活用できる人材を目指す「データサイエンスプログラム」と、語学力や多文化理解力を磨いて世界で活躍できる人材を目指す「グローバル人材プログラム」を用意しています。
1年次秋学期に選択し、2年次から所属します。
産業や金融業界の現状と課題を把握し、産業と企業の経済学や高度な金融知識の学習を通じて、優れた企業人として活躍するためのスキルを身につけます。「工場見学」では、メーカー、商社、金融機関などの経営戦略や組織について実践的な調査を行い、現場感覚を養います。
貧困や環境破壊などの社会問題を解決する役割を担う公共部門(国や地方自治体)に関する理論(公共経済学、法律学など)と、社会課題解決のための公共政策(社会保障、労働、教育、福祉、環境、租税等に関する政策)について学び、政策立案や制度設計のための能力を養います。
ヒト・モノ・カネが国境を越えて行き交う現代において、各国・地域が直面する課題や、国家間で生じる政治経済問題を学び、経済学や政治学を通じて、その解決策を考えます。「海外実習」では、韓国、タイ、ドイツ、フランスなどで現地調査を行い、リアルな国際感覚を養います。
日本の市町村が抱えるさまざまな課題に関して、経済学や行政学をはじめとする社会科学の理論を学んだ上で、実際に現地を訪れて調査すること(フィールドワーク)を重視。幅広い視点から地域社会を分析し、地域固有の問題に対する解決策を主体的に提案できる能力を養います。
コースでの学びに加えて、更に専門領域を広げたい学生や、就職活動においてアピールできる業績を得たい学生に向けたプログラムです。
統計学、計量経済学、プログラミングなどの授業を提供し、かつ、データサイエンス関連資格の取得を支援します。授業単位の取得と資格取得の達成状況に応じて、初級・中級・上級の3段階の認定を設け、データサイエンスの技能を有した人材を養成します。
①語学力・コミュニケーション能力、②主体性とチャレンジ精神、③多文化・国際理解を育み、グローバル人材として活躍できる能力を養成。英語、問題解決型学習、多文化・国際理解に関する科目の履修と、TOEIC®での所定スコア獲得により修了認定されます。
経済学の体系的・実戦的な理解とともに、幅広い教養の修得を通して、国際的な視野と同時に地域に立脚した観点も要請される現代の複雑な経済社会のなかで、自ら問題発見・解決できる人間を養成することを目的とする。
経済学部では、少人数による幅広く柔軟な人間教育を通じて、学生自らが設定した学習プログラムに基づきながら教職員とともに、初代学長黒正巌の「道理貫天地」の精神と響きあい応える人間的実学の土台を構築する事を第1の目標とします。そして、理論的学習と現場体験学習からなる系統的で専門的な実学教育を通じて、経済社会の歴史・理論・政策を学び、一人ひとりの学生が経済社会の受容的即創造的人間として成長し活動できるようになる事を第2の目標とします。こうした人間的実学教育により、企業社会・地域社会・国際社会に貢献する「経世済民」の志を持った人材を養成します。
学部での学びを活かして、卒業後はさまざまな業界で活躍しています。
※記載されているデータは、小数点第2位を四捨五入しているため、合計値は100%にならない場合があります。
※2024年3月卒業生実績
アース製薬株式会社、アイホン株式会社、アズビル株式会社、株式会社イシダ、TOTO株式会社、日新電機株式会社、株式会社マキタ、関西電力株式会社、株式会社サイバーエージェント、西日本旅客鉄道株式会社、株式会社スリーボンド、ユアサ商事株式会社、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、信金中央金庫、日本マスタートラスト信託銀行株式会社、PwCコンサルティング合同会社、大阪府庁、総務省、防衛省 など