経営学部 Faculty of Business Administration

Business Administration

常に変化する環境の中、
ビジネスを通じて
より良い社会の実現を目指す。

学部の特色

経営と聞くと利益追求が第一という印象を持たれますが、それはあくまでも1つの手段。良い商品やサービスを提供し、消費者とともに豊かな社会を創り出していくことが、経営の本質です。
経営学部は、「経営と法の融合」がテーマです。現代ビジネスに不可欠な「経営」と「ビジネス法」をバランスよく、理論と実践、両側面からのアプローチで学びます。さらに、スペシャリスト養成コースや、グローバル化に対応した科目も設置。自身の興味に合わせて学び、真のビジネスパーソンを目指せます。

Feature

  • 01 経営と法の融合
    -自分の興味関心に合わせて
    学びをデザイン-

    ビジネスに不可欠な「経営」と「法」を体系的に学べる学科ごとの特色あるカリキュラムを整備。経営学科とビジネス法学科それぞれに、経営学/法学を段階的に学べる教育プログラムと専門性を深めるゼミナールを設けています。

  • 02 理論と実践を架橋する
    多彩な教員・講義

    研究系と実務系の教員をバランスよく配置し、通常の理論の講義に加えて実践的な講義も展開しています。 さらに、地域企業との協働や経営者との対話を通じ、実際のビジネス現場に触れる機会を提供。学問と実務を融合した学修により、真のビジネスパーソンの育成を目指します。

  • 03 ビジネスの専門家を目指す
    「スペシャリスト養成コース」

    企業を見る目を養う「企業分析コース」と、税務・会計の専門家を目指す「会計スペシャリスト養成コース」を設置。ビジネスの専門家の育成を目標に、本学大学院経営学研究科への進学も視野に入れた高度な専門学習を行います。

Learning System 学習システム

相互履修が可能な3学科制

学生一人ひとりのニーズに対応する学習環境を整備。

第1部 経営学科

経営戦略、組織運営、マーケティング、会計などの理論と実践を体系的に学び、現代社会に求められる意思決定の能力を養成します。

第1部 ビジネス法学科

ビジネスに役立つ法律を幅広く学修。正しさが強く要請される現代のビジネスにおいて、ルールを踏まえながら的確で柔軟な判断ができる人材を養成します。

第2部 経営学科

多様なライフスタイルに対応し、効率的に経営学や法学を学ぶことで、実務に直結する知識を修得し、キャリア構築に活かすことができます。

スペシャリスト養成コース

厳しいビジネス社会で「スペシャリスト」として信頼され活躍するために、計画的カリキュラムを1年次から履修。

  • 企業分析コース

    高度な経営理論に立脚した企業分析を行います。知的財産や企業再生に関わる法知識も習得します。進路として、コンサルティング企業などを目指します。

  • 会計スペシャリスト
    養成コース

    国際会計基準化など時代の動向に即した、「経営」と「法」の知識を習得。進路として、税理士や会計事務所、さらには経理や財務などの専門職および職業的会計人を目指します。

数少ない夜間の学び舎。
第2部経営学科

 大阪市内で私立大学の夜間学部設置は本学のみとなった今、その役割が更に重要になっています。第2部経営学科の講義は、各自の目標に合わせた学習を実現するため、すべて選択科目。実際の企業内組織におけるキャリア(職能)を考え、体系的な学修の実現を目的に「経営コース科目」「ビジネス法コース科目」の2つの科目群を設けています。

第2部経営学科について詳しくはこちら

Objective

人材養成の目的

 経営学部では、経営と法の融合によって経営と法の両面に精通した市民・職業人を養成することを目標とします。
 経営学科は、市民社会・ビジネス社会の一員としての基本的知識・ルールと実践的能力を身につけ、企業経営のみならず法律にも強い市民・職業人を育成します。
 ビジネス法学科は、ビジネス社会の法化の進展をうけ、企業活動に不可欠となってきた法の基礎知識と運用能力を身につけ、経営にも強い市民・職業人を育成します。
 2部経営学科は、様々な学習目的や動機をもった、幅広い年齢層のキャリア形成を支援することを軸にして、経営とビジネス法に関する基礎教育と資格取得を支援します。

Class and Program 授業・プログラム紹介

授業

経営学と法学をバランスよく揃えています。外国人講師比率も高くグローバルな視点から経営を学ぶことができます。

  • 産業・組織心理学Ⅱ

    担当教員:田中 健吾

    産業・組織心理学分野で注目されるストレスの問題に焦点を当てる

  • 企業論Ⅱ

    担当教員:尾身 祐介

    日本経済の成功と停滞の背景にある、特有の企業システムを学ぶ

  • 民法Ⅶ(親族・相続)

    担当教員:三木 千穂

    家族法を学び、現代におけるそのあり方を考える

  • 公益企業論

    担当教員:後藤 祐一

    社会課題に取り組む組織や事業について、国内外の事例を踏まえて学ぶ

  • 原価計算論Ⅰ

    担当教員:岡田 華奈

    原価計算の基礎的知識を知り、仕組みと計算プロセスを理解する

  • サービス
    マネジメント論Ⅰ

    担当教員:陳 俊甫

    サービスマネジメントの基礎的な概念・理論・モデルを理解する

  • 民法Ⅱ(物権)

    担当教員:金井 憲一郎

    民法の他の領域にも留意しつつ、物権法の基礎概念を把握する

プログラム

海外・地域研修をはじめ、さまざまなプログラムを用意しています。

  • 海外・地域研修

    講義の一環としてアメリカやドイツなどの欧米や、韓国などのアジアを対象に現地に赴き外国文化を体験するとともに、進出している日本企業や当地の大企業への訪問・調査を行います。

  • チュータールーム

    経営学部の教員に直接、大学での学習における疑問を相談したり、指導を受けることができる機会を用意しています。

  • 就職活動支援

    就職に際しておこなわれる適性検査(SPI)や公務員試験対策のための問題集を配布しています。

  • スタートアップシンポジウム

    起業家や経営者を講師として招き、講演会を開催しています。学生の起業家マインドの養成と実践を目指す「大経大アントレプレナーシップ塾」とも連動しています。

Employment Results

学部での学びを活かして、卒業後はさまざまな業界で活躍しています。

業種別就職状況

※記載されているデータは、小数点第2位を四捨五入しているため、合計値は100%にならない場合があります。
※2024年3月卒業生実績

主な就職先企業(抜粋)

SMS株式会社、株式会社エフピコ、グラクソ・スミスクライン株式会社、CKD株式会社、大建工業株式会社、日本ピラー工業株式会社、株式会社不二越、株式会社富士通ゼネラル、ヤマザキビスケット株式会社、株式会社オージス総研、因幡電機産業株式会社、花王グループカスタマーマーケティング株式会社、株式会社大和証券グループ本社、日本マスタートラスト信託銀行株式会社、有限責任監査法人トーマツ、株式会社船井総合研究所、兵庫県庁、大阪市役所、厚生労働省 など

発行物紹介

ジャーナル/パンフレット各種